1)よくあるご質問 (FAQ)
よく頂くご質問について回答いたします。
※ 「実施費用」および「実施までの流れ」については、右のリンクから回答しています。
1)得意分野・不得意分野について
2)競合他社との比較について
3)プロジェクト内容について
4)プロジェクトの依頼と契約について
1)得意分野・不得意分野について
得意とする業種はどんなものでしょうか?
MKAは、技術領域に明るいので、技術系企業からの案件を多くいただいております。
また、金融機関からも案件をたくさんいただいております。
この点は「理系」出身コンサルタントの強み、と思っております。
もちろん、これら業種だけに限定しているわけではないので、お気軽にご相談ください。
得意とするテーマはありますか?
MKAの仕事は、3つのプログラムをベースに進めます。
技術系の企業からは、成長戦略や海外展開一般、また中長期の技術開発戦略といった技術経営のテーマをよくいただいきます。
また、金融関係でも、経営戦略全般やマーケティングについての案件を、数多く担当しております。
具体的には、お客様と実績事例 を参照ください。
逆に、取り扱わないテーマ、もしくは得意でない業種はありますか?
たとえば、コスト削減、情報システム構築、生産性向上、人事制度改革、といったように、あらかじめテーマが絞られている場合、そのテーマ専門のコンサルタントの力を借りることとお勧めします。
また、作業量が必要となる、市場調査やデータ分析といった仕事も、MKAは担当いたしません。
基本はお客様側で作業を進めていただき、MKAはそれに「伴走」する形で検討をサポートします。
ただし、市場調査やデータ分析が必要な場合、どのように調査や分析を進めるかをお客さまに指南し、また要望にあった調査会社を紹介いたします。
同様、調査が中心になるプロジェクトや、再生案件のように24時間のフルコミットが求められるプロジェクトは、MKAは取り扱いません。
業種については、小売業・流通業については、マーケティング戦略を策定することは問題ありませんが、こまかな店舗戦略や店頭展示などについては、業界に特化した専門的なコンサルタントの方が多数いらっしゃいますので、そのような方に依頼するほうが良いと思います。
お客さまの企業規模には制約などありますか?
MKAのお客さまのは大企業が多いのですが、特に企業規模で選別しているわけではありません。
実際に、小規模企業やスタートアップ企業のお客さまもたくさんいらっしゃいます。
2)競合と比べた強み・弱み
MKAの競合にはどんな会社がありますか?
MKAの仕事内容は、
①戦略系のコンサルティング会社
②教育研修会社、人材育成系の会社
③他の個人コンサルタント
と重なります。敢えて言えば、これら会社が競合となります。
①戦略系コンサルティング会社との違いはなんですか?
ひとことで言うと規模感です。
MKAの代表は大手の外資系戦略コンサルティング会社に在籍していた経験もあり、その社員の皆様がとび抜けて優秀であること、よく存じ上げております。
また、大手のコンサル会社は多数のスタッフを動員して、大企業の全社戦略の構築、大企業の再生案件、また全社マネジメントの仕組みの構築、グローバルなM&Aプロジェクト、などいった、大規模なプロジェクトを実行する力があります。
MKAのお客さまの多くは大企業ですが、MKAは基本的にはその中の一つの事業部単位で戦略を検討していく場合がほとんどです。
大規模プロジェクトについては、MKAがその一部をお受けすることはありますが、MKAがプライムで受けることはいたしません。
また提言についても、MKAはお客さまとの実質的な合意を優先し、見栄えより実行できることを優先しますので、立派な報告書やレポートなどは作りません。
なお、戦略系以外ののコンサルティング会社、たとえば情報システム(IT)系、人事制度系、調査・総研系、といった区分がありますが、業務分野が異なりますので、競合とは考えておりません。
②「教育研修会社」や「人材育成系の会社」とはどう違いますか?
MKAのプログラムは「教育研修」という形でお客さまに提供されることも多く、教育研修会社は、競合ではなく、パートナーとなっていることが多いです。
具体的には「メンバーとパートナー」の頁をご参照ください。
また「人材育成系の会社」とも、パートナーを組むことが多いです。
彼らが受講者のリーダーシップ開発をメインで担当し、MKAがリーダーシップを元に向かうビジョンを設定する、という役割分担になります。
③他の「個人コンサルタント」の方と比較すると、どうですか?
戦略系コンサルタント出身者の世界はとても狭く、MKAのメンバーの知人にも個人コンサルタントの方は多いです。また、ほとんどの方は知人の知人という二次の繋がりにあると思います。
ただし、コンサルタントの仕事は基本的には守秘義務があり、その内容はお互い知りません。
しかし、時にはお互いの得意分野を合わせて、MKAのメンバーとして一緒に仕事をすることもあります。
MKAのメンバーとしても活躍する方は「メンバーとパートナー」の頁にて紹介しています。
3)プロジェクトの内容について
英語でプログラムを提供できますか?
大丈夫です。
ただし、英語化が済んでいないコンテンツの場合は、準備に若干のお時間をいただきます。
また、アジア圏では特に問題なくコミュニケートできますが、ネーティブのような流暢な英語を期待されても困りますので、それはご了承ください。
オンライン対応できますか?
MKAは、全てのサービスを、オンラインにて提供可能です。
すでに 2017年という早いの時点で、20名を超えるメンバーを擁するコンサルティング・プロジェクトを、(最終報告以外ほぼ全て)オンライン業務にて実施しました。
また、その後もオンラインにていくつかのコンサルティング・プロジェクトを実施してきました。
オンラインでの進め方は、参加者や事務局の要望にしたがい、フレキシブルに対応します。
今までも、1対1のコーチングから、数名から30名ほどのワークショップ、また500人規模の講演まで、さまざまなスタイルを、オンラインで実施しました。
リアルな会場とオンラインでの参加と、両方同時にあっても大丈夫です。
事前に動画を予習し、オンラインではディスカッションに集中する「反転学習」もおすすめです。
最初の会合だけはリアルとしてチーム内での相互理解と認識摺合せを進めることを勧めますが、お互い気心が知れた後は、オンラインでも問題なく検討を進めていただけます。
ただし、初期仮説の作成など、非常に密度の高いクリエイティブなワークは、オンラインで実施した場合の効率が落ちるので、対面でのワークアウトを希望します。
なお、オンラインでのコンサルティング事例は「エネルギー企業での実績」で紹介しています。
公的セクターやNPOでも、実施できますか?
大丈夫です。まずはお気軽にご相談ください。
実際にMKAは、地方の経済団体等でも数多くの登壇実績があります。
メニュー以外のプログラムは実施できますか?
内容により可能と思いますので、まずはお気軽にご相談ください。
もし担当が難しい案件ならば、より適当な会社やコンサルタントも紹介できるとおもいます。
こんな依頼は受けない、というのはありますか?
とくにありません。まずはお気軽にご相談ください。
ただし、ご相談を受けた結果、期日や価格条件などが折り合わない案件は、お断りせざるを得ません。
もちろん、反社会的な内容や、ビジョンに合わないプロジェクトは、お受けしません。
また、MKAのメンバーより適切な方がいる場合は、そのような会社やコンサルタントを紹介いたします。
4)プロジェクトの依頼と契約について
パートナー企業経由で依頼したほうが良いですか?
御社の判断にお任せします。
すでにMKAのパートナー企業様とお付き合いがあり、人材開発なりの全体像の一部とMKAのプログラムを位置づける場合は、パートナー企業を経由したほうが総合的な相談も可能かと思います。
パートナー企業様を介した場合も、実際のプログラム設計については、MKAが直接担当いたします。
また、パートナー企業様を介した場合も、お客さまへの請求料金が上乗せされることはありません。
ちなみに、最初にMKAのパートナー企業経由でお話をお受けした案件ついては、もし翌年度などに継続して実施いただく場合にも、信義上そのパートナー企業様を経由する形での契約をお願いしております。
会社の受け口となるのは、「企画部門」でしょうか「人事部門」でしょうか?
最初のコンタクトをいただくのは、人事部門(人材開発を含む)が多いです。
しかし実行内容は、事業そのもののワークアウトになりますので、実際の実行については、企画部門が経営陣と連絡を取りつつ、人事部門が担当する、というパターンが多いです。
いずれにせよ、御社内部の仕事分担となりますので、御社の判断にお任せします。
社内でこの企画をスムーズに通すには、どうしたら良いでしょう?
そもそもですが、現場は「戦略を新しく作る」という言葉に対して、大きく抵抗します。
戦略作りが大変であるという誤解もありますし、「今ある戦略を捨てて、また一から作りなおすのか!」と思われるわけです。
ですので、MKAは企画や人事部門には、
- 今ある戦略(中期経営計画など)については、今のものを認める
- しかし、そこで定めた戦略目標は主に数値であり、かつそれが実現できそうもないのも事実
- なので、あくまで目標を実現するための、「ストーリー」作りを支援する
という形で、事業部門に説明するよう、お願いします。
プログラムの名称も、「戦略策定」でははくて「中計実現」に、「ワークアウト」も「検討会」というように変えることも多いです。また、企画部門が「サポート」することを強調します。
このように、社内では「中計実現サポート検討会」などといった名前で、ワークアウトを実施することも多いです。
未来をデザインし、共に創り出す MK& Associates