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 ・産業や社会を変えていくDXの本質、

 ・DXで消える産業と、これから登場する産業
 ・DXの中に機会を見つけ、事業を創造していくる方法
  などを、10分弱で説明します。

3)未来予測のセミナー実施

公開セミナーまた会員・社内向けの「未来予測」セミナー

以下にて定期的に「未来予測」の講座を開催しています。

 

【公開セミナー】

 

・ 日本経済新聞社(年4回)

  「事業戦略に必要な15年後の技術予測」

・ 新社会システム総合研究(年2回)

  ※「セミナー・講演」のタグを参照ください

 

【会員限定セミナー】

 

・ みずほ総合研究所(年2回)

・ 日本経済団体連合会(年1回)

・ 三菱総合研究所(年2回)

 

※ 右の画像は日経でのセミナーのパンフレット例です
 (内容は2019年のものです。内容は毎回更新します)

 

【社内セミナー】

 

企業向けにも「未来予測」の社内セミナーを実施します。

(以下は、ほんの一例です)

・ 情報通信企業#1:   部長研修にて、年5回ほど定期開催

・ 情報通信企業#2:   幹部および若手向けに、継続的に開催

・ 通信事業会社:     役員研修にて提供

・ 総合電機企業:     本社および子会社の部長研修や戦略検討にて提供

・ ハイテク企業:     新規事業検討のためのINPUTとして提供

・ インフラ会社:     幹部および若手の意識改革のために開催

・ コンサルティング会社: 幹部研修にて提供

・ 損害保険会社#1:   全社レベルで複数回のセミナーを展開

・ 損害保険会社#2:   管理職向けにセミナー提供

・ 名古屋大学(産学イノベーション推進室)、など

 

1日の「未来予測セミナー」の提供パターン

以下のようなさまざまなパターンで、プログラムを提供することができます

 

【時間パターン】

 

 1時間:  「DXの本質・戦略と組織」について語る

 2〜3時間: 「DXの本質・戦略と組織」に加えて、特定の「業界動向」について語る

 5〜6時間; 「DXの本質・戦略と組織」に加えて、複数の「業界動向」について語る

 

【組み合わせパターン】

 

 共通基礎編より

  ・DXの本質     → 共通(必須)
  ・DXの基礎技術   → 情報通信、製造
  ・組織と戦略のDX  → 共通(必須)

 仕事と生活編より

  ・働き方と生活のDX → 共通

  ・小売・飲食・物流のDX → 卸・流通、物流、小売

  ・金融のDX     → 金融業、情報通信

 産業編より

  ・モノづくりのDX → 製造業

  ・エネルギーのDX → 電気・ガス業、自動車

  ・モビリティのDX  → 自動車、運輸業

  ・建築と都市のDX → 建築、不動産

 生命編より

  ・医療のDX  → 製薬、医療、ハイテク

  ・遺伝子と脳と不老のDX → 製薬、医療、ハイテク

  ・食と農業のDX → 農林漁業、食品

 未来社会編より

  ・次の成長国      → 共通、商社

  ・知識社会の成長産業 → 共通

  ・国と経済のDX(試論) → 共通

 

このように、ニーズに応じて自由に組み合わせ、プログラムを設計できます。

また「イノベーション」のテーマを入れたり、簡単なワークショップも組み込めます。

 

 

2)「未来予測セミナー」のその他の実施パターン

某金融機関では、「人気講師に学ぶ、顧客トップと次世代対話するための基礎知識」と銘打って、

就業後の17時半から19時まで、テーマを変えて連続5回の講義を実施。

講師と事務局数名がスタジオに詰め、WebExでオンライン配信、

 

約1時間の講義の後に(活発な)30分の質疑応答を行った。

 

プログラム

1回目: DXとAIの基礎 (2回実施)

2回目: 小売と生活DX(2回実施)

3回目: 自動車とモビリティのDX

4回目: 知識社会の成長産業

5回目: 組織と戦略のDX

 

 ※右は、事務局の作成した案内資料より

 

セミナーの成果

 

・自由参加だったが、次第に人気が出て、追加開催された。とくに後半2回は、200端末、500名以上に同時配信された。

・事務局は、「数時間の1回の講義より、複数回おなじ文脈で語っていただくほうが、ずっと理解が深まった。皆が未来の話をするようになったし、会社の雰囲気が変わった手応えがある」と評価した。

 

その後、学習成果を現場で活かすための「ワークショップ」を実施

・任意募集だったが、全国から約50名が参加した。

・すでに、顧客に対して新たな提案を行っていた方が多く、(当初想定した)勉強会というより「成果共有会」の内容となった。

・事務局も「弊社は保守的な社風であり、変化に抵抗感が強かった。ここまでマインドが変わり、組織が動くとは想定していなかった」との評価した。

 

未来予測から、戦略転換まで繋げるプログラム

以下は、大手インフラ系の会社にて、約3ヶ月で戦略転換を検討したプログラム例

・1クラスで課長級 15名(3チーム) X 4クラス(=計60名)が参加

・各チームが経営陣に対して提言を行った

・その結果、高く評価された検討チームのメンバー(志願者)が、新規PJ検討チームに移籍し活躍

これはあくまで例示であり、ニーズに応じて、さまざまなバリエーションのプログラムを設計します。