特長.4)技術と日本企業の理解

コンサルタントって、使えない人種...?

コンサルタントという職業人は、一般的にあまり評判よくありません。

MBAを持って、理屈を振り回すけれど、現場の気持ちが分かっていないし、分かろうともしない。。。

とくに技術系企業では、技術は素人で、基本的に理解していない。。。

実際にそのような方が多いのも事実ですし、それならば評判が良くなるはずがありません。

 

 

私は、王子製紙の工場という、日本の伝統的な製造業の現場で育ちました。お客様の社内の力学は、お客様以上に見えることも多いでし、戦略を実現するための組織上の押さえどころも、だいたい心得ています。

また私は元々、超純粋理系少年・理系オタクでした。
今でもほぼあらゆる技術分野の、かつ最先端の話題についていけますし、技術の言葉(数式や化学式)で普通に議論できることを、自負しております。

そのため、技術系企業のお客様からは、経営論や財務を語るだけの(いわば文系の)コンサルタントとしてでなく、技術開発を共に考えられるパートナーとして、信頼されています。

 

 

広範な技術に関する本質的な理解

技術系企業の強みの源泉は、まさにその企業の持つ「技術」にあります。

技術を本質的に理解しないままでは、正しい戦略は作れません。

しかし現実には、多くのコンサルタントは文科系学部の出身であり、技術の本質を理解しているとは言い難い状況です。彼らの提言に従い、自らの潜在的な強みを看過したまま、将来の成長の芽を摘み取り、その体力を弱めてしまった企業は、少なくありません。

 

技術の本質を理解するとは、技術の詳細を理解することではなく、たとえば、

  • その技術は発展段階のどの段階にあるか?
  • その技術が将来どのようなロードマップの上で進歩するか?
  • その技術の応用分野がどのように広がるか?
  • 新たな応用分野を作るためにその技術を補完する技術はなにか?
  • その技術は事業拡大に追随(スケール)できるか?
  • その技術のコストを本質的に低減に対応できるか?
  • その技術を本格展開するのに必要な投資や人材はどうか?

という議論を、物理化学や情報理論の原理原則と照らし合わせながら検討していくことです。

もちろん、関連する分野の基本的なトレンドを押さえておく必要があります。

 

私自身、学生自体はピュアな理系として育ちました。

  • 開成中学・高校時代は、数学と化学のオタクとして過ごし、
  • 東京大学工学部の応用物理学科(応用数学専攻)を卒業し、
  • ボストン大学大学院で計算機工学を終了し、

就職後は(コンサルではなく)実務経験として、

  • プラント制御系のプログラミング、
  • 化学プラントの設計(電気計装系含む)
  • プラントの建設プロジェクト管理、
  • 機械構造物の設計・工程管理、
  • 生産・物流管理システムの設計、

に携わりました。また、技術系の資格としては、

  • 情報処理(第一種)
  • 公認情報システム監査人(CISA)合格
  • 放射線取扱主任者(第一種)
  • 熱管理士
  • 電気管理士
  • 公害防止技術者(水質一種・大気一種)

を持っています。

ここまで広範な技術系の実務経験のあるコンサルタントは、稀有ではないかと自負しております。

 

このような技術的素養を持った上で、技術系企業に対するコンサルティングを行なうことが、私の大きな強みであります。

技術開発部門や技術企画部門のお客様からは、「共に技術開発を語れるパートナー」として扱っていただくことも多く、これは私の誇りでもあります。

 

日本企業の組織と行動の理解

”コンサルタントの美しい提言は経営陣には受けがよいが、現場に行くと現実感がなくて、放置されたままになる”という話はよく聞きます。

 

これは多くの場合、日本企業の行動を「頭でしか」理解していないコンサルタントが作るからです。

日本企業には、多くの明文化されないルールがあります。

その是非はともかく、その存在を前提としないまま、いくら”正しいことだから実行しなさい”といっても、現場は動けません。

 

私は、日本企業に10年、それも主に現場の中で仕事をしてきました。

ですので、日本企業の現場がどのように動くか、考えるか、といった生態や力学を、かなり理解しているつもりです。また、提案を他の部門に通したり、本社と現場がスムーズに意思疎通するための勘所も、ひととおり押さえております。

もちろん、細かなところは会社によって違いますが、正しいことを言うだけでなく、「現場に動いてもらう」ための細部の検討も、一緒に考えていきます。

 

私はこのように、優れた戦略を描くだけではなく、組織の持つ悩みを共有し、いかに組織を動かしていくかまで踏み込んだ、具体策の策定までお手伝いいたします。